ヨガ市場とピラティス市場の分析
健康志向・ウェルビーイング需要の拡大を背景に、ヨガとピラティスは「習い事」から「生活習慣インフラ」に近い存在へと進化しています。 本記事では、市場規模・成長ドライバー・競争の構造・リスクを整理し、事業機会（スタジオ/オンライン）をファイナンス視点で読み解きます。
※市場規模は調査会社ごとに「定義（スタジオ売上のみ／オンライン含む／関連商品含む等）」が異なるため、複数ソースのレンジで把握するのが実務的です。
概要：ヨガは裾野が広く、ピラティスは“スタジオ型”で伸びやすい
ヨガ：巨大市場 × 細分化
- ・健康/メンタル/ストレス緩和など目的が多様で、参加者の裾野が広い
- ・オンライン化が進みやすい（低設備・高コンテンツ勝負）
- ・一方で差別化が難しく、価格競争に寄りやすい局面も
ピラティス：設備×少人数で単価が成立しやすい
- ・姿勢改善/体幹/ボディメイクなど「目的が明確」で価値が伝わりやすい
- ・マシン（リフォーマー等）×少人数運営で、需給がタイトな間は単価が保ちやすい
- ・ただし設備投資とインストラクター供給がボトルネック
市場規模：定義差を踏まえた“レンジ把握”が重要
ヨガは「ヨガ市場（クラス/オンライン/関連サービス等）」として集計される場合もあれば、より保守的に「ヨガスタジオ/サービス」中心で集計される場合もあります。 ここでは代表的な公表値を並べ、実務で使いやすい形に整理します。
主要な公表値（例）
※単位はUSD。調査会社により定義が異なるため、比較は“参考”として扱ってください。
| 対象 | 規模（基準年） | 将来予測 | 出典 |
|---|---|---|---|
| 世界：ヨガ市場 | 2023年：107.1B | 2030年：200.35B（CAGR 9.4%） | Grand View Research |
| 世界：ヨガ市場（別定義） | 2024年：60.14B | 2032年：111.26B（CAGR 8.26%） | Fortune Business Insights |
| 世界：ピラティス＆ヨガスタジオ | 2024年：181.6B | 2033年：388.4B（CAGR 8.38%） | IMARC Group |
| 日本：ピラティス＆ヨガスタジオ | 2024年：10.7B | 2033年：25.1B（CAGR 8.90%） | IMARC Group |
| 日本：フィットネス施設動向（施設数） | 2024年8月：12,543施設 | 新規開業（2023/9–2024/8）内訳も公表 | 矢野経済研究所（プレスリリース） |
読み解きポイント： ヨガは「市場定義の幅」が広く、数字がぶれやすい一方で、複数ソースを見ても“中長期で成長”という方向感は共通です。 ピラティスは単体集計よりも「スタジオ市場」として捉えられ、出店拡大局面（日本含む）では成長期待が表れやすい構造です。
成長ドライバー：需要が増える理由
① 健康・ウェルビーイング志向
生活習慣病リスクや運動不足への意識が高まり、身体機能だけでなくメンタルケアも含めたサービスが選ばれやすくなっています。
② デジタル化（オンライン/アプリ）
ヨガは特に、オンラインクラスやデジタルチュートリアルとの相性が良く、参加のハードルが下がります（スタジオの補完にも）。
③ “目的の明確化”と単価上昇
ピラティスは姿勢改善・体幹強化などの訴求がしやすく、マシン×少人数の設計で「体験価値＝単価」に繋がりやすい傾向があります。
ビジネス構造：スタジオは“KPI分解”すると判断が速い
スタジオ型事業は、ざっくり言うと 「売上＝単価×稼働（枠消化）×継続」 で決まります。 特にマシンピラティスは設備台数で供給枠が決まりやすく、稼働率（予約枠の消化）が損益を大きく左右します。
ヨガ（スタジオ/オンライン）の典型KPI
- ・新規獲得（体験→入会CVR）
- ・継続率（解約率）
- ・稼働率（クラス参加率、会員あたり利用頻度）
- ・CAC（獲得コスト）とLTV（顧客生涯価値）
マシンピラティス（スタジオ）の典型KPI
- ・設備台数（供給枠）と稼働率（枠消化）
- ・単価（グループ/セミパーソナル/パーソナル）
- ・インストラクター稼働（供給制約・品質）
- ・顧客継続（回数券/サブスクの継続）
事業としての“強さ”は、立地や広告だけでなく、予約・決済・CRM（休眠掘り起こし、紹介、継続促進）まで含めた仕組み化で大きく変わります。
リスク：出店ラッシュの次に来る“稼働率低下”に注意
供給過多（競争激化）
スタジオが増えると、体験割引や初月キャンペーンの競争が起きやすく、稼働率が落ちると利益が急速に圧迫されます。
人材（品質）
インストラクター供給や育成が追いつかないと、提供枠の不足や品質ばらつきが解約率に直結します。特に高単価領域ほど影響が大きいです。
固定費（賃料）
都市部ほど家賃が重く、稼働率が数ポイント落ちただけで損益分岐点を割るケースがあります。出店判断は“稼働率感度”まで見るのが安全です。
オンライン代替
ヨガは在宅代替が強いため、スタジオは「コミュニティ」「指導者のブランド」「体験価値（空間/集中）」で差別化が必要です。
展望：伸びるのは“目的特化”と“運営の仕組み化”
- ・ヨガ：巨大市場のまま、睡眠/自律神経/肩こり/産前産後/更年期など「目的特化」でニッチの勝者が増える。
- ・ピラティス：マシン×少人数の拡大期は単価が成立しやすいが、出店が進むと“稼働率勝負”へ。強いのは標準化と人材育成に投資できる運営体制。
- ・共通：予約・継続・紹介の設計（CRM）でLTVが変わる。広告より「解約を減らす仕組み」が利益を作る。
もし「スタジオを出すなら成立するか？」まで落とし込みたい場合は、 （単価×枠数×稼働率）−（家賃＋人件費＋減価償却＋販管費） の形で試算し、稼働率の感度分析（例：60%→80%でEBITDAがどう変わるか）まで作ると投資判断が速くなります。
参考文献（出典）
-
Grand View Research, “Yoga Market Size, Share, Growth & Trends Report 2030”
https://www.grandviewresearch.com/industry-analysis/yoga-market-report -
Fortune Business Insights, “Yoga Market Size, Share & Trends”
https://www.fortunebusinessinsights.com/yoga-market-113741 -
IMARC Group, “Pilates & Yoga Studios Market”
https://www.imarcgroup.com/pilates-yoga-studios-market -
IMARC Group, “Japan Pilates & Yoga Studios Market”
https://www.imarcgroup.com/japan-pilates-yoga-studios-market -
矢野経済研究所,「フィットネス施設に関する調査を実施（2024年）」
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3651
※本ページは公開情報に基づく一般的な分析であり、個別の投資・出店判断を直接推奨するものではありません。最終判断にあたっては追加調査と専門家の助言をご検討ください。